とってもやさしいビットコイン

とってもやさしいビットコイン

ビットコインや仮想通貨の知識が全くない初心者の方でもビットコインや仮想通貨がどういうものなのか分かりやすく理解できるブログを目指してます。

仮想通貨とは <概要・種類・用途を分かりやすく解説>

f:id:jyutakugyoseiku:20171001124851p:plain

 

 

bitFlyer ビットコインを始めるなら安心・安全な取引所で

 

仮想通貨とは

仮想通貨とはビットコイン以降に分散台帳型技術を用いて開発された「デジタル通貨」の事を言います。仮想通貨は定義が曖昧で使う人によっては分散台帳型技術を利用したもの全てを総称して言う場合もありますが、その中でも円などの法定通貨建てで表現されない(電子マネーのように円で債務の履行等ができない)独自の価値を形成するもの、不特定多数の者に通用するもの等を言います。

 

f:id:jyutakugyoseiku:20171001115413p:plain

 

つまり、分散台帳型技術を用いてたとしても電子マネーのように1ポイント=1円と固定されていたりすればそれは仮想通貨ではないという事になります。 また、利用が限定されている(利用店舗が決まっている)「ポイント」等も仮想通貨ではありません。

 

ただし金融庁が発表する仮想通貨の定義には「分散台帳型技術」という記述はありません。分散台帳型技術については後述します。

 

金融庁の仮想通貨の定義

この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。

一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために 不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うこと ができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨 及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて 移転することができるもの

二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって 、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

(金融庁HP 国会提出法案(第190回国会)法律・理由http://www.fsa.go.jp/common/diet/190/01/riyuu.pdfより引用)

 

金融庁の仮想通貨の定義では

 

・物品(やサービス)を購入・借りる事が、不特定の者に対してできる

・財産的価値があり、それを不特定の者に対し売買ができる

・電子情報処理組織を利用して移転することができる。

・外国通貨や日本円により表示されたり、それにより債務の履行ができるものは仮想通貨ではない

 

に当たるのが仮想通貨となります。これを「1号通貨」と呼びます。

 

・不特定多数の者に対し1号通貨と交換ができる

・電子処理組織を利用して移転できる

 

ものが「2号通貨」となります。

 

f:id:jyutakugyoseiku:20171001120642p:plain

 

分散台帳型技術とは

分散台帳型技術とはブロックチェーンとP2Pネットワークを利用したサーバーを持たない台帳技術の事を言います。

ブロックチェーンとはデータを一つのまとまりにして繋いでいく技術で、ビットコインにより誕生しました。(詳しくは⇒ブロックチェーンとは

P2Pネットワークとはそれぞれの端末が独自に情報を管理し、それを多くの人たちと共有する事でサーバーを持たずに情報を管理します。(詳しくは⇒P2Pネットワークとは

 

f:id:jyutakugyoseiku:20171001121527p:plain

 

分散台帳型技術はビットコインのような発行者のいない仮想通貨に使われますが、銀行決済システムにも利用しようという動きがあります。この技術を利用すると低コストかつスピーディに決済記録を管理する事が可能になります。

スポンサー

 

 

仮想通貨の種類

仮想通貨の歴史は2009年に稼働したビットコインが始まりです。ビットコインが開発されて以降、様々な仮想通貨が開発されました。

 

パブリックな決済用仮想通貨

例)ビットコインライトコインなど

発行主体が存在せずに分散台帳(ブロックチェーン)を不特定多数の参加者が作成していく仮想通貨をパブリック(公)な仮想通貨と言います。

その中でもビットコインなどのように「決済(お金の取引)」に用いられるタイプの仮想通貨は一般に広く知られる仮想通貨です。

 

パブリックなプラットホーム仮想通貨

例)イーサリアムなど

発行主体が存在せずに分散台帳(ブロックチェーン)を不特定多数の参加者が作成していき、且つ決済以外の用途でも利用できるように開発される仮想通貨はパブリックなプラットホーム仮想通貨に分類できます。

 

ブロックチェーンにはお金のやり取り以外のデータも記録できる事から、決済以外の用途の為にも利用できるようなプログラムを開発している仮想通貨です。仮想通貨なので決済にも利用できます。(参考:ブロックチェーンでできる事・できない事

 

プライベートな仮想通貨

例)リップルなど

発行主体のいる仮想通貨をプライベート(個人的な)仮想通貨と言います。発行主体のいる仮想通貨が仮想通貨の定義に当たるのかは曖昧なものがあります。

プライベートな仮想通貨では不特定多数の参加者によってブロックチェーンのデータが検証されるのではなく、発行主体が管理する事により正当な記録を残していきます。

 

f:id:jyutakugyoseiku:20171001123640p:plain

 

仮想通貨を分類するとこのような分類をする事ができます。

 

仮想通貨の用途

投資

仮想通貨は法定通貨建ての資産ではないので対法定通貨での価格変動により儲ける投資をする事ができます。仮想通貨同士でもそれぞれが独自に価格を形成するために価格変動による投資も可能です。

もちろん価格下落による損失を出す場合もあります。

 

また、仮想通貨を貸し出す事によりインカムゲインを得る事も可能です。(coincheckの「貸仮想通貨」とは

 

決済

ビットコインのような決済用仮想通貨を利用する事で商品やサービスを購入する事ができます。現在既に多くの店舗でビットコイン決済が進んでおります。

 

ビットコインのような仮想通貨を決済で利用するメリットは海外に行った場合や訪日外国人が両替をせずに利用できる事が挙げられます。国の発行する法定通貨とは違い世界共通で利用できるので為替手数料はかかりません。

 

アプリケーション開発

イーサリアムのようなプラットホーム仮想通貨を利用する事でブロックチェーンを利用したアプリケーションの開発をする事ができます。仮想通貨のブロックチェーンはサーバーを利用していない為、誰もがサーバーのような役割をする仮想通貨を利用して開発する事ができます。

 

このような用途が仮想通貨にはあります。

仮想通貨と触れ合う事で得られるものは実益だけではありません。最新技術を楽しむというだけでも人生に影響を与えてくれます。(ビットコインの楽しみ方<5選>

 

まとめ

以上が仮想通貨の概要・種類・用途です。仮想通貨は多く種類があり、更に物凄いスピードで進化しています。調べても調べても新しい発見は尽きません。

是非、深くまで仮想通貨を知り、生活に役立てていただければと思います。

 

関連記事

ビットコイン初心者専用ページ

金融庁の「仮想通貨交換業者」登録取引所一覧とその解説

 

bitFlyer ビットコインを始めるなら安心・安全な取引所で