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ビットコインには「マイニング」という取引処理のシステムがあります。「マイニング」は不特定多数の者が参加可能で誰でも参加できるので中央集権にならない一つの要因として知られております。この「マイニング」を組織を組んで行う「マイニンググループ」の出現というのはビットコインやその他の仮想通貨のセキュリティにとってどのような影響を与えているのか、初心者の方にも分かりやすく解説をしていきます。
- マイニングとは
- マイニングとセキュリティ
- インセンティブによる善意のあるマイナーの増加
- 巨大マイニンググループの存在
- アルトコインのマイニングセキュリティ
- 本当にビットコインは中央集権化しているか
- まとめ
マイニングとは
マイニングとはビットコインの取引を処理し、分散型台帳（ブロックチェーン）を作成していく作業の事です。これらの作業をする事によってマイニングをする人（マイナー）は報酬を得る事ができます。報酬ーかかるコスト（設備費や電気代等）がマイニングの利益になりマイナーは「ビジネス」としてマイニングを行います。
マイニングについてはこちら⇒初心者も分かるビットコインのマイニングとは
マイニングとセキュリティ
マイニングの報酬ーコスト＝利益の「インセンティブ」という概念にはセキュリティを向上させる側面があります。ビットコインのセキュリティはマイナーのインセンティブと「暗号技術」（秘密鍵等に利用される技術）によって確保されていて、どちらかが欠けてもセキュリティを担保する事はできなくなります。
暗号技術のセキュリティは技術的な事なので「破られる」という意味がニュアンスだったとしてもいくらか理解しやすいですが「インセンティブ」という概念がセキュリティに繋がる仕組みは若干理解しづらいものがあります。
なぜこの「インセンティブ」がセキュリティに繋がるか、という部分を以下ご説明させていただきます。
まずインセンティブがある事、コストがかかってしまう事にある程度の参入障壁を持たせる事が可能になります。
ビットコインの取引は「マイニング」という処理（検閲も含め）によってのみ承認されます。ビットコインの取引、例えば「Aさん⇒Bさんへ１BTC送信」という取引が参加者皆へ伝えられたとしてもそれをブロックチェーンに載せる「マイニング」という作業を経なければその取引は完了する事はありません。ブロックチェーンに載って初めて取引は正当なものとして承認されます。
マイニングをする人によって取引が正当かどうか確認をされ（実際には参加者（ブロックチェーンを保有する人）全員確認は可能ですが）ブロックチェーンに載せられていきます。つまりマイニングをする人が取引を確認する、という段階こそが取引を完了する為には必要なのです。
逆に言えば「悪意のあるマイナー（システムを壊そうとするマイナー）」が不正な取引に対しそれを「正当」としてブロックに載せる事は可能です。
不特定多数の者が誰でも参加できるマイニングが「コストがかからない」「インセンティブという概念がない」というものであれば悪だくみを企む参加者がマイニングノード（マイニングする機械）を乱立させる事ができるようになります。そうなれば善意なマイナーの数よりも悪意のあるマイナーがの数が上回ってしまうかもしれません。
悪意のあるマイナーが多ければシステムは正常に稼働する事は無いでしょう。「コストがかかる」事で悪意のあるマイナーによるマイニングノード（マイニングをする機械）乱立を防ぐ一因になっているのです。
インセンティブによる善意のあるマイナーの増加
さらに「インセンティブ」という概念が善意のあるマイナーを増やします。悪意のあるマイナーが「コストがかかってもいい」と考えた時に善意のあるマイナー達は「インセンティブ」という概念が無ければシステムを正常に稼働させようとはしません。
コストに対して報酬が上回っている限り善意のあるマイナー達は正常に稼働していた方がビジネスが成り立つ為にそのシステムを維持しようとします。
例えば先の例で悪意のあるマイナーが不正な取引を載せた台帳（ブロック）を作成したとします。その台帳を他のマイナーは承認するか無視をするかの選択に迫られます。
不正な取引のある台帳を承認する事も可能ですが、自分が承認をしてしまったのにも関わらずそれ以外のマイナーが承認をしなかったとしましょう。すると承認した自分も共に報酬を受け取る事が出来なくなるリスクが出てきてしまいます。
また、不正な取引のある台帳が多くなればビットコインシステム自体が利用者から信頼されなくなり、ビットコインの価値が無くなってしまう可能性も出てきます。それでは報酬として受け取っていたビットコインの価格がマイニングにかけたコストを下回ってしまいビジネスとして成り立たなくなってしまいます。
不正な取引を承認する事自体はマイナーにとって大した問題ではありませんがより広い視野でマイナーがビットコインシステムを見た時にビジネスであるマイニングに損失がでる可能性があるのです。マイニングという取引処理に「インセンティブ」という概念を持ち込むことで「善意のマイニングをした方が得」になり善意のあるマイナーが増えるのです。
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巨大マイニンググループの存在
そんなビットコインシステムにセキュリティをもたらす「マイニング」が今では普及し巨大マイニンググループが存在します。巨大マイニンググループの存在はマイニング競争を激しくします。巨大マイニンググループに勝利するためには沢山のコストをかけなければならず参入障壁を高めます。その為、ビットコインシステムをマイニングによって破壊しようと思えばそれだけのコストが必要になり、システム崩壊を可能とする人も少なくなるのでなかなかマイニング新規参入から崩壊へ導くのは難しくなります。
このように巨大マイニンググループの存在はセキュリティを高める側面があります。
しかし、逆に新規参入が難しいので必然的に既得権益を持つ巨大マイニンググループが権力を持つことになります。既得権益の持つ参加者が崩壊をさせようと思えば（崩壊とは言わず利己的な行動をしようと思えば）そのハードルは下がります。
セキュリティという面で巨大マイニンググループの存在というのは向上もさせ、危険性も持たせるのです。
アルトコインのマイニングセキュリティ
ビットコインと同様にPoW（プルーフオブワーク）を採用するアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）ではビットコインほど参入障壁が高くないものが多くあります。
もともと価格も低いのでコストを上げても利益が確保できないですしマイニングに参加したいという方も多くない事により参入は比較的容易です。
その為にそのようなアルトコインはビットコインのようにマイニンググループの権力が強大という事は無く「非中央集権」の理念が確保されているものが多くあります。
逆に参入コストが低いので崩壊させるコストも少なくて済みます。セキュリティという面では巨大マイニンググループの存在と言うのは諸刃の剣で、良い方にも悪い方にも転がるのです。
本当にビットコインは中央集権化しているか
このような背景を見ると、巨大マイニンググループによるビットコインの中央集権化は悪い事がどうかを考える参考になります。
実際のところ、マイニンググループの悪だくみ（利己的考え）がビットコインシステムを崩壊したとしても私は問題が無いように思えます。その理由はビットコインのシステムを決定するのは結局のところ「利用者」なのではないかと考えるからです。
マイニンググループは一定の権力を持っておりますが私達にはそのマイニンググループに従うかどうかの決定権があります。もし利己的なマイニンググループがいたとすればそのマイニンググループのマイニングするコインを利用しなければいいのです。
ビットコインがハードフォーク（分裂して２つになる）してもどちらを保有するかの選択肢は常に私達にあります。結局のところ「マイニング」はあくまで取引処理のシステムで私達の行動までは制御できません。
まとめ
仮想通貨と今までの通貨との違いは「選択肢がある」事だと私は思います。国が発行する通貨は「分裂」が起こりませんし、選択肢（日本円Aと日本円Bどちらを使うか、など）が与えられる事はありません。
どんなに私達が勉強をしても自分達の通貨を自分達で選択する事ができないのです。
巨大マイニンググループの存在はセキュリティを向上させますが、危険性も同時にはらみます。しかし、その危険性を監視し注意する事や利用者には選択肢がある、という事を忘れなければ巨大マイニンググループの持つ危険性は減少すると思います。
今まで無かった仮想通貨の面白さはそんな部分にあると思います。
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